Ikeの絵日記

最近のエボラ出血熱の流行で効果が期待されて試されている富士フィルム子会社のアビガン錠と米国Mapp社のZMapp、アビガン錠は条件付きながら既に日本国内で製造販売が承認されているが、ZMappは米国でも未承認。ZMappは抗体でヒトの免疫機能でウィルスをやっつけるが、アビガン錠はウイルスの遺伝子複製を阻害して増殖を食い止めるらしい。都合良くウイルスの遺伝子複製だけ阻害出来るものなのだろうか？と思ったらやはり催奇形性の副作用があり、それが条件付き承認となった理由の一つのようだ。催奇形性の副作用と言えば昔サリドマイドの問題があった。あれは妊婦が服用した場合のみだが、アビガン錠は男性も服用後7日間避妊が必要。もし服用したら自分の体内で健康な細胞の遺伝子複製が阻害されると思うとゾッとする。しかし、感染して10日前後で発症、発症から3日前後で死亡、しかも体中の穴という穴から出血するとなれば、誰でもアビガン錠を飲むよな。

2011年3月10日に横須賀市役所は備蓄している安定ヨウ素剤24万錠の有事の場合の配布の仕方に関する講習会をメディア公開で行う、という告知が311震災の頃に市役所のウェブサイトに掲示されていた。福島第一原発の爆発後に横須賀市のモニタリングポストの値は急上昇し14日には計測範囲を超えた。私はいつ市役所が安定ヨウ素剤を配布するのかと待っていたが、その後配布されたという話しを聞く事は無かった。1,000年に一度起きるかどうかという災害時に配らないなら、役所は一体なんの為に備蓄をしているのか？全く無駄ではないか！そんな無意味な事をする動機がずっと理解出来ずにいた。

最近になって漸く何故311の際に市が備蓄していたヨウ素剤が私たちに配布されなかったのか理解した。横須賀市のヨウ素剤24万錠の備蓄は米軍基地で原子力空母の原子炉から放射能漏れが起きた場合の為だったのだ。それとは別に備蓄がありそれは久里浜の核燃料工場から放射能が漏れた場合に数キロ圏内に配布する為で、そちらは市では無く県の管轄との事。市の人口が約40万人なのに備蓄が24万錠と少ないのが不思議だったが、結局市民全員が対象ではなく基地周辺だけ、しかも空母起因の事故が対象だったのだ。2011年3月14日に横須賀市のモニタリングポストの数値を振り切らせた放射能が漏れ出した元は遠く福島原発だったので、市役所も県も自分たちの管轄では無いという事だったのだろう。

米軍基地に勤務している日本人の友人は当時職場で配布がありヨウ素剤を入手していた。もしかするとそれは市役所が備蓄していたものだったのかも知れない。だとしたら無駄にしなかっただけましだが、もしそうでなかったら、当の原子力空母は基準を超えた放射能を検知して太平洋の沖遠くに避難して甲板を洗浄していたと言うのに、横須賀市は市民がヨウ素ガスに晒されているのにヨウ素剤を持て余していた事になる。こんな馬鹿げた話しがあるだろうか？